エネルギーは、現代の生活になくてはならないものです。憂慮すべきことに、エネルギーを供給する企業や産業に対する攻撃未遂の報告は毎年増加しています。2013 年の上半期には、全世界で標的となった業界のうちエネルギー業界が上位 5 位を占め、サイバー攻撃全体の 7.6% に当たりました。したがって、2013 年 5 月に米国国土安全保障省が、エネルギー企業における工程の妨害を目的とした攻撃が増加傾向にあると警告したのも当然です。シマンテックの調査でも、産業施設の妨害が可能な Stuxnetや Disttrack/Shamoon などによって発生しうるシナリオについて、旧来のエネルギー企業は特に懸念しているという結果が出ています。
またシマンテックは、エネルギー業界を狙う攻撃者が、風力発電や太陽光発電などの新技術、あるいはガス田探査地図といった知的財産も盗み出そうとしていることも突きとめています。データ窃盗事案は、企業にとってすぐさま壊滅的な緊急事態になるとは限りませんが、長期的な戦略上の脅威となる恐れがあります。盗み出された情報は、今後さらに破壊的な活動を行うために利用されかねません。
攻撃の動機も発生源も多種多様です。競合他社が、不正に有利な立場に立とうとしてエネルギー企業に対する攻撃を仕掛ける可能性もあれば、Hidden Lynx グループのような「雇われハッカー」グループが、この手の活動に血道を上げている場合もあります。国家の支援を受けたハッカーが重要なインフラを停止させようとしてエネルギー企業を狙うこともある一方、ハックティビストグループが自らの政治的目標を達成するために企業を狙う場合もあります。シマンテックの調査では、こうした脅威は世界中の至るところで発生しており、ときには企業内に端を発しているケースもあることが判明しています。システムに精通したインサイダーであれば、恐喝、収賄、報復のために攻撃を実行することもできます。そして、設定の不備やシステム上の欠陥のような偶発事故が起きるだけでもシステムは停止に追いやられます。たとえば 2013 年5 月には、オーストリアの電力網が設定上の問題のためにブラックアウト寸前の事態になりました。
シマンテックが調査したとおり、現在のエネルギーシステムは複雑化の一途をたどっています。従来のセキュリティウォールの外部には、SCADA（Supervisory Control And Data Acquisition）や、産業用制御システム（ICS）が控えています。その一方で、スマートグリッド技術は勢いが衰えず、新しいエネルギーシステムがますますモノのインターネットにつながるようになれば、接続される無数のデバイスに関連して新たなセキュリティ上の脆弱性も生まれてくるでしょう。しかも、多くの国や地域でエネルギー市場が開放され、自家用の水力発電、風力発電、太陽光発電など、電力グリッドには小さな企業が増えつつあります。こうした小規模な施設は電力網のごく一部にすぎませんが、分散型の電力供給は、限られた IT リソースで管理すべきひとつの課題と言えます。グリッドの広域にわたってドミノ倒しのような影響を及ぼしかねないため、わずかな停止も発生しないよう慎重に監視を行う必要があります。
IT と産業向けセキュリティを組み合わせて産業情報を保護する協力的なアプローチが必要であることは明白です。そうした取り組みに関与するために、シマンテックは過去 12 カ月間にエネルギー業界を狙って発生した攻撃について詳しい調査を実施しました。この調査では、エネルギー業界を狙う攻撃についての事実やデータが示され、攻撃の手法、動機、経緯なども明らかにされています。
以下の解説画像では、エネルギー業界の企業を標的とする攻撃について重要なポイントをまとめています。
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